Windows、android、iOSなどのスマートフォンやタブレットを一元管理し、セキュリティ対策を強化するツールと言えばmdmです。mdmはモバイルデバイス端末管理ツールの略であり、Webブラウザー上から簡単にスマートフォンやタブレットなどを管理することが可能です。
android、iOSなどのモバイルデバイス端末を企業や組織で導入した場合、初期設定が大変そうだなぁというイメージがあるかもしれません。しかしmdmツールを導入してしまえば、この面倒なモバイルデバイス端末の初期設定もスムーズに行えるようになります。
またandroid、iOSなどの端末管理、セキュリティ強化にもつながります。android、iOSなどのモバイルデバイス端末の紛失による社外秘情報の流出の危険性は、モバイルデバイス端末導入における一番の課題となります。情報流出の危険性を防ぎ、セキュリティを強化できるmdmは非常に優れた管理ツールであるといえるでしょう。

業務でのスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末導入が進む中、個人が所有しているスマートフォンやタブレットを業務で使用するbyodが採用される事例が増えています。
企業がbyodを導入、採用する理由はいくつかあります。その1つが運用管理の面におけるメリットです。
運用管理の面におけるメリットしては、モバイルデバイス端末調達をしなくてよいということ、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する際のコスト削減、モバイルデバイス端末管理からの解放などがあります。
これは企業側のメリットになります。従業員側、ユーザー側のメリットとしては、モバイルデバイス端末の2台所有をしなくていよいこと、使い慣れたモバイルデバイス端末での活用が可能なこと、常に手に取ることがでいるなどの点があります。byodはセキュリティ対策や利用制限をどこまでするかなどの課題はあるものの、今後もbyod採用事例は増えていくことが予想されています。

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末は、インターネットへの接続や、インターネット上でのサービス利用をユーザーにとってより使いやすいものにするツールとして普及しています。
企業や教育現場でもスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する事例は増えており、その数は今後ますます増えていくでしょう。
企業にとってなくてはならない存在になりつつあるモバイルデバイス端末ですが、その一方で企業のIT管理者側としては、考慮しなければいけない管理ポイントが増加するという課題、懸念材料が増えてしまいます。
スマートフォンを業務利用する場合には、その特徴を考えてセキュリティ管理、資産管理を行っていく必要があります。そこで利用したいのがmdmです。mdmとはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、mdmを導入することでスマホやタブレットなど一括したモバイルデバイス端末の管理が必要です。

日本の内閣府が発表した消費者動向によると、現在日本のスマートフォンの普及率は70%を超えています。今後その数値はさらに増えていくことが見込まれます。パソコンの普及率が73%程度と言われていますので、スマートフォンはPCの普及率を超える勢いで急成長しています。またタブレット端末においても普及率は30%を超えています。
この大きな普及に伴い、モバイルデバイス端末の活用はプライベートだけではなく、業務での活用も必然となるでしょう。いつでもどこでも利用可能なモバイルデバイス端末はメリットが多いものの、同時に情報漏えいのリスクが高いことでも知られており、デメリットにもつながります。特に不特定多数が行き来する場所において、モバイルデバイス端末を利用する場合には、情報漏えいの危険性が高いので、細心の注意が必要です。
セキュリティ強化のために導入されるのがmdmソリューションです。mdmソリューションを導入することでマルチデバイス端末の管理を円滑に行うことができます。

byodという言葉を聞いたことがある人もいるでしょう。byodとはbring your own deviceの略であり、急速に拡大しつつあります。
このbyodとは個人で所有するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を私用でだけではなく、業務でも利用しようという活用方法になります。
byodを導入することによって、企業にとっては従業員にモバイルデバイス端末を支給しなくてすむので、初期導入費用を大幅にカットすることができます。
また従業員側としても私用で使い慣れているモバイルデバイス端末を業務でも利用できるので、使用時における操作のしづらさなどを感じることはありません。
byodはメリットばかりが取り上げられていますが、byodを取り巻く課題は山積みになっています。特にセキュリティ問題においては明確にしていく必要があるでしょう。個人情報と会社の機密情報が共存するbyodではセキュリティ強化が重要な課題となります。

bring your own deviceはbyodとも呼ばれており、私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも活用することです。従業員としては2台持ちをせずにしますし、モバイルデバイス端末にかかる通信費などを会社側が折半してくれるので非常に人気があります。
ただbring your own deviceを導入する場合、情報保存の仕方、セキュリティ対策などが課題となってきます。
まずはどの情報を保護するのか、保護対象を明確にします。保護対象を明確化したら、保護対象の情報とそれを利用する私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末をどのように運用するのか?を検討する必要があります。
例えば、業務中のプライベート用途での利用を強制的に制限することもできますし、業務用とでの利用時にのみ企業ルールを強制することもできます。
また万が一の盗難紛失対策のみ実施するような緩いセキュリティ方法もあります。

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末管理には欠かせないmdmソリューションですが、スマートフォンにおけるmdmライフサイクルの基本的なフェーズは、企画、調達、導入、運用、終了の5つになります。
まず企画ではmdm導入目的、目標を達成するために必要なシステム要求事項をまとめる必要があります。
調達では新しく構築するシステムの仕様を明確化して、ネットワーク回線、機器、ソフトウェアなどの選定を経て、実際のシステム調達を行っていきます。
導入ではmdmの実際の情報システムの導入であり、運用は当初目的の環境でmdmシステムを運用することです。終了ではスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末に対してのデータ消去指示を行って、指示完了後にモバイルデバイス端末の管理登録を抹消することです。
mdmのサーバプロバイダーやソリューションベンダーサービスは、導入するスマートフォンやタブレットの機能特性にとって機能が異なるものとして認識されています。

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用するため、企業で導入する場合、大量のモバイルデバイス端末を一括して導入、管理しなければならず、IT部門の管理者の負担が大きくなります。
特に初期導入時の設定作業は非常に大変であり、その作業を効率よく行うことは企業にとって非常に重要な問題となります。
そこでApple社ではApple DEPを提供しています。Apple DEPとはApple社が提供するサービスプログラムであり、法人のお客さん向けに販売するiPhoneやiPadにおいてデバイス情報の登録を行うサービスになります。
Apple DEPを利用することで、デバイス導入がスムーズにいくようになり、初期設定時に自動でmdmの登録を実行でいたり、登録されたmdmを利用者が勝手に削除できなように設定したりすることができます。
Apple DEPのサービスは企業にとって、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末のキッティング作業をスムーズに行うための欠かせないサービスとなるでしょう。

スマートフォンの中でもandroidではGoogleのandroid端末管理機能がいくつかあります。
androidOSの開発元であるGoogleでは、ユーザーがandroid端末をより快適に利用できるように様々なツールを提供してくれています。
まず代表的なandroid端末管理ツールとして知られているのが、PC版のGoogle playです。PC版のGooglePlayではandroid端末にアプリケーションを遠隔操作でインストールする機能があります。
アプリを選んでインスト―ルのボタンをクリックすれば、自分のアカウントのandroid端末がプルダウンで表示されてきます。
端末を選んでインストールすれば、android端末上ですぐにアプリのインストールが始まるようになっています。インストールの支持はGCMを通じてandroid端末に配送されるようになっているので、モバイルデバイス端末自体はインターネット接続だけできていればOKです。

byod導入事例の企業では、従業員がそれぞれ使用している私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも使用することになります。社内で支給したスマートフォンやタブレット端末の場合、従業員は決まったものの中から端末を選ばなければなりません。そうするとモバイルデバイス端末の仕様やデザイン、プラットフォームなど細かい点で納得できない…という人は少なからずいるでしょう。
そうなると従業員側からは、使いにくい、モチベーションが下がるなど生産性が低下してしまう要因が出来てしまうのです。
しかしbyodで私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する場合、自分の好きなスマートフォンやタブレットを利用して業務を行うことができるので、モチベーションの向上につながり、生産性もアップします。
また普段から使い慣れているモバイルデバイス端末であれば、業務を行っている時にも不便さを感じませんし、分からない端末を使う時のイライラや煩わしさを感じなくてすみます。