bring your own deviceはどこまで認めるべきなのか?

企業の中にはbyodを導入している事例が増えています。
このbyodとはbring your own deviceの略であり、従業員の私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用することをいいます 。
企業としてbring your own deviceを導入する場合、まずはどこまでbring your own deviceを認めるか?を慎重に検討する必要があります。
どの業務に対してbring your own deviceを認めるかは企業にとってまずは決めておきたいことです。
ユーザーのニーズとして高いのは、メールの送受信やスケジュールの確認などのコミュニケーションツールへの私物モバイルデバイス端末のアクセスになります。生産性の向上という意味合いを考えるとワークフローや日報システムなどを含んだグループウェアへのアクセスもbring your own deviceを認めたいところです。

If you like this post and would like to receive updates from this blog, please subscribe our feed. Subscribe via RSS

Leave a Reply