近年byodという言葉をよく耳にするようになりました。byodとはbring your own deviceのことであり、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末が私物の情報端末を、企業の業務に活用することを言います。
byodでは、企業が提供する一般的なパソコンを主な業務の端末とするものの、個人で所有しているスマートフォンやタブレットなどを補助的な業務手段として活用していく、新しいビジネス環境のトレンドと言えます。
ここ10年で従業員の個人のモバイルデバイス保有端末の業務活用割合は40%以上にも上っています。
特にクラウドサービスとタブレットが情報の生産性を高め、仕組みを生み出すことによって、bring your own deviceは企業や業務担当者にもっと注目されることとなるでしょう。
実際にbring your own deviceによるスマートワークがビジネス面で効果があります。
ハードウェアやソフトウェアがさらに発展すれば、bring your own deviceはさらに加速するでしょう。

スマートフォンやタブレット端末を企業や教育現場で導入した場合、それらのモバイルデバイス端末の活用状況を把握する必要があります。せっかくモバイルデバイス端末を導入したとしてもうまく活用できていなければ意味がありません。
モバイルデバイス端末がどのように利用されているのかを把握するということは、セキュリティ面はもちろん、モバイルデバイス端末活用を促進する次の課題を見極めるためにも非常に重要な要素となります。mdmツールによってモバイルデバイス端末を一元管理する場合、OSバージョンやシリアル番号などの基本的なモバイルデバイス端末の情報はもちろん、インストールされているアプリケーションの名前やバージョンの情報、不正改造していないかどうか?などをモバイルデバイス端末1つ1つからその情報を取得して把握することができるのです。
また利用ポリシー違反を自動で検知して、管理者にアラートを通知することもできます。
さらには違反内容に応じた対処などを自動的に適用することもできるので、デバイス活用状況を知るためにもmdmは欠かせません。

mdmを導入する目的は各企業や教育機関によって異なります。
セキュリティ対策のためにmdmを導入する企業もいれば、資産管理のために導入する企業もあるでしょう。
mdm導入によって得られるメリットはいくつかありますが、ウイルスプログラムのインストールを防止するということもメリットの1つと言えるでしょう。
モバイルデバイス端末がインターネットに接続できるというのはパソコンと変わりません。
つまりパソコンがウイルスに感染してしまうのと同じように、不正プログラムをインストールしてしまう…なんてこともあるんです。
モバイルデバイス端末にはモバイルデバイス用のウイルス対策ソフトなどもありますが、パソコンに比べるとその効果は劣ると言われています。
これはウイルス対策のソフトがウイルスプログラムを探知した場合でも、プログラムをインストールした後だけしか削除できなくなっているためです。
そこでmdmを導入することで、モバイルデバイス端末の新規アプリケーションの追加を制限することがウイルスプログラムのインストール防止には有効になってくるのです。