Mdmは日本国内でもたくさんのメーカーがサービスを提供しています。企業に向けたmdmサービスを提供するメーカーもあれば、学校など教育機関に向けたmdmサービスを提供するメーカーもあります。教育機関を対象にしたスマートフォンやタブレット端末などモバイルデバイスを管理するmdmはどのような特徴があるのでしょうか?
特徴の1つとして、効率的なアプリケーション配布ができるように管理、設定できるという点があります。
教育機関でタブレットを利用する場合、授業が進むたびにアプリケーション導入を進めていかなければなりません。アプリケーション導入があるたびに、タブレット端末をすべて回収して1台ずつ設定するのは非常に大きな手間がかかり、時間を要します。そこでmdm機能を利用すれば遠隔操作で一括のインストール設定が可能となるのです。またアプリケーションのインストール以外にも運用を改善したり、イベントごとに発生するタブレットの設定変更を行ったりすることもできるのです。
学校でmdmがどのように活用されるか

業務用の端末に勝手なアプリを入れられると困る。とは言え、管理者が指定したアプリだけというのも場合によっては生産性を低下させる要因ともなりうる。アプリは日々生まれ進化し続けているので「もっといい物」があるのかもしれない。いわゆる「非正規」のルートからのインストールはご法度であるが、キャリア運営のストアからのインストールであればある程度の信頼を置くことはできる。もちろんストアには様々なアプリが存在し、直接業務に関係ない物も多い。全てを許可する訳には行かないが、仕事に使えそうなアプリを管理者が全て有用性を確認すると言うのも無茶な話だ。そこでとりあえず「ビジネス」にカテゴライズされている物全般を許可し、色々使わせてみるのもある意味では確認作業の並列化と言えなくもない。MDMサービスの機能の中にはアプリのインストール状況や使用率を目視できる機能を有する物も多く、仕事の成果と照らし合わせれば有用なアプリも浮き彫りになってくる。もちろんこのような「試行錯誤」に近い「実験」を社内全域で行う必要はない。特定の部所で成果が出れば、そのノウハウを他に活かせばいい。mdmの価格は昨日の充実度で違います。

社用端末の安全な運用にMDMは欠かさせない要素の「一つ」であるが、近年に入り、それだけでは堅牢なセキュリティー対策が難しい状況にもなってきた。現状では「一定のセキュリティーを担保できる」という評価にも落ち着いてきた。OSそのものに存在する虚弱性などはMDMやEMMなどでは完全に対応するのは難しい。従来のMDMサービスと併用する形でMTDという概念もより強固なセキュリティー環境の構築には必要となってきた。MTDとはMobile Threat Defenseの略で直訳すれば「モバイル脅威対策」という事になる。もちろん、後から出てきた様々なサービスはMDMサービスを提供する側からしても早急に同様の機能を搭載するという例も多い。そういう意味でも「どれも同じ」ように見えるMDMサービスでも個々の強みは存在するし、新たな脅威に対する対応の速さという面も継続して利用するなら重視すべき将来性と言えなくもない部分だ。また管理者はそういった業界の最新情報にも注意する必要があるだろう。