スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の紛失、盗難時の対策としてmdmツールのリモートロック機能はセキュリティを強化するためには必要不可欠な機能の1つです。リモートロックはモバイルデバイス端末の紛失、盗難時に遠隔操作によってモバイルデバイス端末をロックして不正利用を防ぎます。またリモートワイプ機能というものもあり、リモートワイプ機能はモバイルデバイス端末の紛失、盗難時に遠隔操作でモバイルデバイス単っ末内のデータを消去する機能です。また遠隔操作でのスマートフォンやタブレットなどを工場出荷時の状態、つまり初期化することも可能です。このリモートロックとリモートワイプの機能によって外部にモバイルデバイス端末内の情報が流出しないように防ぐことができますし、セキュリティの強化にもつながります。リモートロックに関しては代行作業も行ってくれるmdmツールもあります。休日夜間などにも対応してくれるので、24時間365日体制のセキュリティになります。

市場拡大が進むmdmですが、企業や教育機関などの組織において大量のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する場合には、mdm導入が欠かせません。
mdmを導入する」場合、mdmによるスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末の導入準備が必要になります。
mdmサービスへのモバイルデバイス端末の認証登録が必要になるので、ユーザー企業のサービス加入と認証登録を行いましょう。
管理対象となるスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末と使用者を特定して、認証登録は行われます。
導入企業側では、利用シーンにあわせたセキュリティポリシーを組織階層ごとに設定する必要があります。
モバイルデバイス端末側での操作者のセキュリティポリシー設定の変更を許可するかどうかも含めてポリシーを検討していきます。
ポリシーの検討事項としては端末管理者と使用者の設定変更権限の範囲や、組織階層別のセキュリティポリシーのテンプレート化、利用シーンごとの通信手段の明確化などがあります。

企業の中にはbyodを導入している事例が増えています。
このbyodとはbring your own deviceの略であり、従業員の私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用することをいいます 。
企業としてbring your own deviceを導入する場合、まずはどこまでbring your own deviceを認めるか?を慎重に検討する必要があります。
どの業務に対してbring your own deviceを認めるかは企業にとってまずは決めておきたいことです。
ユーザーのニーズとして高いのは、メールの送受信やスケジュールの確認などのコミュニケーションツールへの私物モバイルデバイス端末のアクセスになります。生産性の向上という意味合いを考えるとワークフローや日報システムなどを含んだグループウェアへのアクセスもbring your own deviceを認めたいところです。

企業や教育機関などの組織において、業務で使用するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の資産管理はこれまでは企業の総務部などで統括して行われてきました。
しかしmdm導入事例が進む中、企業によってはわざわざ総務部で管理するのではなく、一括して管理するmdmにお任せしてしまうケースが多いです。
企業において、パソコンと同じような機能を持っているスマートフォンに対して、セキュリティリスクを緩和するため情報システム部門などで管理されるケースが急増しています。
スマートフォンの特長としては、従来の携帯電話の会社の通信網だけではなく、公衆のWi-Fiスポットなどを経由してインターネットへ手軽に接続することができます。またスマートフォンの中には日本国内に特有のOS(
androidなど)を搭載した端末もあれば、iPhoneやiPadなどの、世界共通のOSであるiOSを搭載した端末もあり、マルチデバイスとなっています。

mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、スマートフォンやタブレットなどを効率よく管理できる一元管理ソリューションになります。
mdmの機能はそれぞれのmdm製品によって若干の違いはあるものの、主な機能はほとんど同じになります。
例えば遠隔操作はどのmdm製品にもある機能の1つ。コントロールパネルより遠隔で強制電源オフや再起動などのコントロールをすることができます。
またリモートロックと呼ばれる機能もあります。リモートロックはモバイルデバイス端末を工場出荷時の状態に初期化することで、この機能によって紛失、盗難の際の情報流出を未然に防ぐことができます。
モバイルデバイス端末のロック機能もmdmの主な機能の1つ。3種類のモバイルデバイスロック機能があり、遠隔から通信制限や操作ロックを行うことができます。
機器ボタンを無効化する操作ロック、設定ツールへのログインをロックする設定ツールロック、通信をロックする通信ロックなどがあります。

スマートフォンやタブレットの普及に伴い、mdm導入は今や常識となりつつあります。スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末市場の拡大に伴い、mdm市場も急速に発展しています。
モバイルデバイス端末を企業で導入する際に、情報流出やコンプライアンスの面からセキュリティの担保と資産管理の負荷を軽減するために、mdmツールを導入する企業が大半です。
mdm市場の拡大に伴い、mdmの機能についても少しずつ変化がみられています。もともとmdmはモバイルデバイス端末を管理するツールになるので、スマートフォンやタブレットなどモバイルデバイス端末自体を管理することを主眼としていました。しかしandroid、iOSやWindowsなど様々なモバイルデバイス端末が登場し、デバイスの選択肢が増加したことによって、デバイスの管理だけでは不十分になってきたのです。さらにモバイルデバイス端末自体の利用用途も多様化してきているため、モバイルデバイス端末だけの管理ではmdmでの管理の意味がなくなってきている現状があります。

byodは個人が所有するスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも利用することです。byodを導入する場合も、会社が支給するモバイルデバイス端末を利用する場合と同じく、mdmソリューションによる一元管理が一般的になっています。byodを導入した時のメリットとして、企業側と個人側のメリットがあります。企業側のメリットとしては、仕事の効率アップやスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末のコスト削減、シャドーITを減らすなどがあります。
従業員はプライベートと仕事用のモバイルデバイス端末を同じものを使うことになるので、普段から使い慣れているモバイルデバイス端末での効率よい業務が可能になります。またインターネットがあればオフィスに戻らずに仕事をすることができるので、無駄な時間がかからず、仕事の効率化がスムーズになります。またデバイス端末をわざわざ会社が支給しなくてすむので企業のコスト削減につながり、初期費用だけではなく、維持費も減らすことができます。

ビジネスユーザーにとって、スマートフォンやタブレット、モバイルパソコンなどのモバイルデバイス端末は業務利用の効率性アップや、利便性の向上につながる大切なオフィスツールとなっています。
組織的にモバイルデバイス端末を利用できるシステムの接続利用の要求が高まります。企業内ネットワークへの接続に関しては、既存システムにおける従来のパソコンを対象とした、セキュリティぽちしー、権限認証によるシステム利用の制限を設けているため簡単に接続できません。
多くの起業ではmdmを導入しており、導入事例は今後さらに増えていくでしょう。
特に外部接続に関しては、ハッキング、マルウェア対策、ウイルス感染、サイバー攻撃などの対策を講じたシステムが構築されており、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末からの持続性に制限をかけることができます。そのため、従来のパソコンからスマートフォンやtラブレっとなどのモバイルデバイス端末への接続ができなくなっているケースもあるのです。

mdmはモバイルデバイス端末管理ツールの略であり、mobale device managementの意味になります。mdmを導入してスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を管理することで、情報漏えい対策につながります。
外部脅威への対策、内部不正への対策などスマートフォンやタブレットを導入した企業においては、企業としてやらなければいけないセキュリティ対策がたくさんあります。
mdmツールを導入することで、管理工数を減らしながら、万全なセキュリティ対策を実施することができるのです。例えばサイバー攻撃で狙われやすいモバイルデバイス端末に関しては脆弱性を自動で診断することができます。
モバイルデバイス端末の状態とパソコンのあるべき姿がまとまったセキュリティを突合させることで、パソコンにどのような脆弱性があるかを表示できる機能などが搭載されているmdmもあります。
この脆弱制の自動診断によって、管理者はスムーズに脆弱性のモバイルデバイス端末への対処を行うことができるのです。

Apple DEPはアップル社が提供する企業や教育機関などの組織向けのiOS端末の導入支援サービスになります。iPhoneやiPadなどのiOSのモバイルデバイス端末を大量に導入する際の、初期設定や利用環境の設定などがApple DEPを利用すれば効率よくそして簡単に行うことができるので、企業や教育現場の管理者の負担を最小限に抑えることができるでしょう。
ただApple DEPを利用する場合、Apple DEPの契約を事前に行う必要があったり、管理者がmdmとDEPのつなぎ込みを設定したりする必要があります。管理者側の操作が一部増えてしまう部分もありますが、全体的に考えればApple DEPを利用した方が作業は効率的に行えるようになるでしょう。
運用上のメリットが多数存在しているApple DEPを利用すれば、企業として効率よくそして安全に、モバイルデバイス端末の導入が進められます。
今や大型のモバイルデバイス端末の運用において、Apple DEPは必須であるといっても過言ではありません。